宇宙情報によれば、最初に無償供与を申し込んで与えられたのは、日本政府だった。
野田は目先の利己的な政権延命のために放射能対策でこれに飛びついた。
しかし野田内閣が実用化するのは放射能除去技術だけで、重要なその他のテクノロジーは米国の意向を伺いながら死蔵を試みるだろう。


日本に次いで無償供与を受けたのは中、露、独、仏、米、加、豪、等だった。
利己的で邪悪なロックフェラーによる独裁支配下の米では実用化しない可能性がある。 


各種の画期的新技術を死蔵したこれまでの歴史が実証している。しかし今回は、中・露・独・仏などが国際競争上の利益から実用化すれば、
米国は後進国になるので、米国も実用化せざるをえなくなるから、日本政府も大勢に従うことになるだろう。
その上米国は、前記事で明らかなように、ロックフェラー独裁支配の崩壊と、前提条件が成熟した新アメリカ革命へ向かいつつある。

これらのテクノロジーの実用化は、グローバルな大局から見て、行き詰まりの地球文明の新たな突破口になりうる。
宇宙情報によれば、日本では曲折を経て、放射能除去技術は東芝と子会社の米ウェスチングハウス社が、
クリーンエネルギーのテクノロジーは日立製作所が、反重力テクノロジーは三菱重工が、それぞれ実用化に当たり、
その成果を無償で提供することになる。

それは、レプティリアンの変身体らによる資本制金権奴隷支配体制の崩壊をもたらす突破口になりうる、人類史上画期的な出来事になりうる。