生鮮食糧を除く物価指数が５月度は前年同月比１．５％上昇したと言うが、日常的な買い物をしている感覚では２桁くらい騰がっている感じだ。
　欧米では３−４％、ロシアでは２桁％の物価上昇が続いているのに比べると日本はまだ良い方だと言うが、感覚的にはピンとこない。
　この物価上昇現象は、食糧と燃料の値上りによるものであるとして「２Ｆインフレ」と名付けられているという。
　世界第二の産油国で原油の高騰でオイルマネ−がだぶだぶのロシアでも、そのマネ−収入があったり、それを元手にして原油投機のマネ−ゲ−ムで稼いでいる一部の者以外の庶民は、この２Ｆインフレで痛め付けられていることは非産油国の庶民と変りはないのだ。
　つまり、産油国でもオイルマネ−が偏在しているのである。
　この偏在マネ−が原油の投機に回って、石油の需要増による石油実需の需給による価格上昇の何倍もの影響力で原油価格を押し上げ、それが全物価を押し上げているのである。
　これは、マネ−資本主義が齎した危機である。これを何とかしなければ、世界は大混乱に陥るであろう。
　来月７日から始まる洞爺湖サミットで有効な対応策が出るとも思われないが。
　村上新八