朝日新聞で行なった地球環境に関する世論調査によると、「地球環境が病んでいる」という回答が７６％と、２年前の調査に比べて１２％も急増している、という。
　北極海の氷の激減、海水温の上昇とそれに伴う棲息魚類の変化、魚の回遊時期の急変、南極の氷の後退、珊瑚礁の白化と死滅、熱帯性害虫の北上、台風、ハリケ－ン、モンス－ン、の大型化と襲来頻度の増加、洪水、旱魃、豪雨、熱波、寒波などの異常気象の定常化などの諸現象をみても、地球環境が病んでいることは、世論調査の結果を見るまでもなく、明らかである。
　これらは、すべて人類の経済成長競争が招いた、経済活動習慣病とも言うべきものである。
　この病気の進行を止めるには、経済成長にストップを掛けるか、それが無理なら温室効果ガスの排出を減らす工夫をするしかない。
　その排出減の責任は、経済先進国か開発途上国かによる区別でなく、温室効果ガス排出量に応じて負担すべきことは当然である。
　しかし、米国に次ぐ排出国である中国は、これに反対して、お互いに「お前もがやれ」の応酬に終始している。これでは、お互いに負担を押し付け合いながら、一直線に人類の滅亡に向かって突っ走るたげである。
　村上新八