７日の朝日朝刊の一面に「核大国に廃絶の胎動」と大見出しが出た。
　昨年１月にキッシンジャ−、シュルツら元米国務長官４人が「核兵器のない世界へ」という論文を発表したこと、無更に今年になって、「包括的核実験禁止条約(CTBT)の発効への努力」などを求める提言をしたこと。
　これに対しては、英国やＮＡＴＯなども賛成していること。
　また、今年の米大統領選でも、オバマ、マケイン両候補とも「核のない世界」に言及していること。
　これらを根拠として「廃絶への胎動」と言う記事を載せたもののようだ。
　戦争抑止力としての核兵器は幻想に過ぎないとの認識、核拡散必至の状況、テロによる核使用の可能性の増大などから、この考えは生まれたのであろうが、それらは客観的に見て正しい。
　しかし、このことと、皆がそれに賛同して核廃絶に向かう意思統一ができることとは違う。
　世界の大国の有力者が「核廃絶」の発言をするようになってきたこと自体は
大変良いことだが、それは一つの見解として脇において、核開発と核拡散は一人歩きを続けるであろう。
　それが世界の現実であり、人類自滅へ続く必然性の高い道なのかも知れない。
　村上新八