最近、小林多喜二の「蟹工船」やマルクスの著作が読まれているという。
　貧困、所得格差、環境破壊、詐欺同然のサブプライム問題を契機として激化したファンドマネ−やオイルマネ−の投機によるガソリンを初めとする食品全般の異常な世界的物価騰貴に改めて資本主義、市場経済主義の危機を感じ始めているからであろう。
　ガソリンは、いまやバレル１５０ドル、そのうち少なくとも５０ドル分は、投機による値上りだという。
　このような、投機を主とするマネ-経済の規模は、１５９兆ドルに対して、実物経済はその１／３の４８兆ドルに過ぎないとも言われているのだ。
　これによる生活苦は、貧乏国のみならず、先進国の低所得者層まで襲ってきているのである。
　資本主義、市場経済主義がいけないとは言わぬが、この異常とも言えるマネ−経済の膨張は明らかに行き過ぎである。これを何とかしないと、世界は大混乱に陥る。
　日本は、この夏の北海道洞爺湖サミットの議長国としてマネ−経済に対する国際的規制を提唱すへきである。
　石油の高騰で儲けているブッシュは反対するであろうが、かねてからマネ−ファンドの規制を提唱しているメルケルドイツ首相やＥＵと協力してこの規制対策を推進すべく主導すべきである。
　村上新八