先ず個人家庭に直径10Cm程度の樹木を概ね人数分植える事。　此れで自らが排出するCO2の150％程度を吸収できる。
　集合住宅の多くは建蔽率30％未満なので、多くは必要分の25％程度は補完出来るだろう。
　人口集積地や高層マンション居住者は樹木を植える事が不可能だろうから、管理費と購入費を他地域へ対応する山林を設け責任を持って管理する。
　本年度からグリ-ン税制が施行されている様子だが、税で補う事は反面に金でかたをつける人種には何等効果が無い。又関心を削ぐ危惧が生じる。
　かつて盛んだった立樹トラストを活用すれば、富の再分配と緑地の保全に貢献するだろう。
　一方では排出ガス削減を言いながら、一方では工場の保有緑地比率を低減する施策を行う行政にも疑問を感じるが、ひとまずは、各々が消費するカロリ−に相当する（排出する温暖化ガス）緑地保全を総ての事業者、個人に義務付ける事から行うのが良いと思う。
　立樹トラストはその意味では有効に作用すると考える。
　消費する側は無意味に消費し、その反動は地方に跳ね返る。　自然保護を謳う団体は他人の開発行為や林道の敷設に反対し、其処に住む人の生活を無視して反対する。　その不合理を解決しない限り温暖化は進行するだろう。